活動内容の詳細はP.34をご参照ください創立以来、港湾施設・空港などの建設に中心的な役割を果たすとともに、建設技術の研鑽を続けてきました。また、阪神・淡路大震災や東日本大震災では、被災地域の早期復興に向けて全社総力を挙げて取り組みました。近年、我が国では自然災害リスクへの備えの必要性と緊急性が高まっているなか、当社グループは様々な防災・減災に寄与する取り組みを一層深化させ、国民の生命・財産を守る社会インフラの整備に貢献しています。9東洋建設 I 統合報告書 202403OUR VALUE高い専門性とノウハウで 安全・安心な社会インフラを整備国内土木事業in Marine Civil EngineeringTop Performer
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