東洋建設 I 統合報告書 2024コンクリート基礎マウンド堆積層岩盤等トランジッションピースモノパイル洗掘防止工堆積層ジャケット洗掘防止工支持杭岩盤漁業者の海域に配慮するため、係留部材を削減したTLP浮体係留技術を開発しています。これらの技術開発を進める過程として、机上での検討・解析からはじまり、大型土槽実験を経て、実海域での大スケール実験を行います。このように当社が持つ技術開発の最大の強みは、実験室レベルにとどまらず、実際のフィールド上で実験、検証を行っている点にあり、実際の海域での実験を通じて、技術の信頼性を高めています。グおよびリスク評価手法の確立などに取り組んでいきます。また、各海域で洋上風力の事業化が着々と進められていますが、多くの事業に対応するには、国内のサプライチェーン、特に作業船が不足していることから、シンガポールのCyan社およびフランスのJifmar社と作業船に関する協業も検討しています。さらに、洋上風力施工に必要な船舶を協業先と相互に活用するほか、技術・人財交流も進めており、当社が保有する自航モノパイル最も多い補助工法必要安価検討、対策が必要な場合あり一部残置もしくは撤去工法開発が必要ジャケット多い補助工法必要やや高価重力式少ない可能非常に高価小さい可能であるが工程・ 工費を要する着床式サクションバケット基礎工法欧州の先行技術を日本の過酷な条件に合わせてアレンジし導入国内外の企業との協業により事業体制を強化特集1 洋上風力建設事業国内の洋上風力施工では様々な新技術の導入が必要ですが、ご存知のとおり、日本には地震、津波、台風といった大きなリスクを伴う自然現象があります。欧州に比べて地盤条件も非常に複雑で、かつ堅固であるため、日本の洋上風力施工は欧州よりも難易度が高いといわれています。当社は、技術開発期間の短縮や開発コストを低減するために、先行する欧州の技術を日本の条件に合わせて改良しています。その一例として、着床式では国内の複雑な地盤に対応できるサクション基礎技術を開発しています。また、浮体式では国内外のパートナー企業との協業による、技術、船舶およびO＆M(洋上風力の維持管理)に関するサプライチェーンの強化にも注力しています。洋上風力建設事業が実施される外洋海域は地盤情報が少ないため、事前にリスクと施工性を評価することが重要で、当社は基礎地盤コンサルタンツ株式会社とともに、日本近海および沖合における海底ケーブルに関する地盤調査、エンジニアリンサクションバケット基礎工法は、薄い堆積層の岩盤でも対応が可能なうえ、大型の施工機械を使わないため、環境負荷、コストともに低減できる工法で、2022年より実機スケールの施工検証を行ってきました。代表的な 基礎形式実績岩盤エリア対応コスト騒音振動撤去性サクションバケット海外で数例薄い堆積層で可最安価を目指す微少可能24
元のページ ../index.html#26