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東洋建設では、「人間尊重」の経営理念のもと、
性別、国籍、学歴、職歴等にかかわらず、職員一人ひとりが安心・充実して働くことができる環境を整えています。
ライフイベントや働く環境に応じて多様な手当が支給されます。
転勤を1つの成果(社業への貢献)と捉え、赴任形態別に転勤1回当たり最大36万円を一時金として支給しています。
産前産後や育児、介護以外にも独自の充実した休暇制度があります。
土木
機械
女性技術職員によるワーキング・グループ
女性技術職員によるワーキング・グループ
土木・機械職の女性技術職員が安心して働き続けられる体制を整えることを目的として2020年に設立されました。女性技術職員が悩みや問題を共有し、対策や改善点を取りまとめ、働き続けたいと思えるような環境や制度についての情報発信や会社への提案を行っています。
取組事例
独身・単身赴任の職員は借上寮または社有寮に入居可能です。
※自己負担額は、居住性ポイント、独身・単身の別、資格、地区区分による
自己負担額の例
配偶者や子を有する職員は借上社宅または社有社宅に入居可能です。また、持ち家の方には住宅手当が支給されます。※社宅制度の自己負担額は、地区区分、資格による
自己負担額の例
財形貯蓄、従業員持株会、GLTD保険、永年勤続表彰、人間ドック受診費用補助、
ベビーシッター利用割引制度、ベネフィット・ステーション 等
Topics01
デジタルツール等の導入によって、現場をはじめとした生産性向上に取り組んでいます。
Topics02
働き方改革を進め、安心して働ける環境の実現に取り組んでいます。
Topics03
育児休業、子女養育のための時短勤務等が取得しやすい環境の整備を進めています。
男性の取得率向上にも積極的に取り組んでいます。
育児休業、育児目的休暇取得率
(男女別)(%)
Topics04
職員一人ひとりの能力の向上が働きがいや仕事に対する満足度向上に
つながるという考えのもと、多種多様な教育・研修プログラムを通じ
「人材から人財への成長」=「将来、各分野で活躍できる人財」の育成を行っています。
土木
建築
機械
事務
3カ月間の研修で、
即戦力を目指します。
土木職、機械職、事務職は約2カ月間、建築職は約3カ月間の長期の研修を集合形式で実施し、職場配属後に即戦力として活躍できる体制を築いています。
ビジネスマナーや会社・建設業のルール、ICTスキル等を習得し、学生から「建設会社の職員」に成長するための効果的な研修を実施しています。また、グループ対抗でさまざまなワークを行い、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力を養います。
若手現場職員を講師として、測量やCAD、ドローン操縦等、最前線の技術や知識を身に付け、若手から活躍できる人財を育成します。
「座学から現場実習へ」をテーマに、若手社員が携わる業務(鉄筋・型枠・コンクリート工事)を中心に、講義と現場での実務を繰り返し行い、即戦力となる人財を育成します。
本社コーポレート部門の職員を講師とする業務の学習や建設業経理士資格の学習等、配属後の業務に活用できる実践的な研修を実施しています。
共通
海外赴任者向けのビジネス英語研修やTOEIC受験など、従来から従業員の英語能力向上に取り組んでいます。2014年度からは、海外での現場体験、異文化での生活を通じて、海外勤務に対する意識づけをするとともに、現地で活躍するプロジェクトマネージャーの業務理解を目的とした海外研修制度を導入しました。
建築
BIMの推進と現場業務の高度化・効率化を目的とした研修です。若手職員を主な対象とし、実務でも使用する「BIM360」というソフトを用いて、次世代を担う人財の育成に取り組んでいます。
土木
若手職員が新入社員の“メンター”として資格取得のためのフォローや悩み相談など、会社生活全般のサポートをすることを目的とした制度です。社会人として不慣れな新入社員の不安を少しでも解消できるよう、“メンター”の育成に取り組んでいます。
土木
建築
機械
若手がいち早くプロフェッショナルな技術者として現場で活躍することを目的に、1級土木・建築施工管理技士資格取得のための研修を実施しています。資格学校とタイアップし、外部講師や当社独自の講義、模擬試験等を実施し、毎年、全国平均を大幅に超える合格率を実現しています。
合格率
一次試験
東洋88%(全国平均 50%)
二次試験
東洋70%(全国平均 33%)
※2023年度実績
合格率
一次試験
東洋64%(全国平均 42%)
二次試験
東洋79%(全国平均 46%)
※2023年度実績
職員が積極的に自己の成長を促すことができるように、業務を遂行する上で関係の深い300を超える免許・資格を取得推奨資格として設定しており、所定の条件を満たせばその取得にかかる受験料、登録費用、講習会費用や交通費などの全額を支援する制度を設けています。また、一定の資格を取得した場合に支給する資格取得一時金や資格手当(毎月支給)の制度も設け、職員のスキルアップ・モチベーションアップに取り組んでいます。