東洋建設グループのマテリアリティ

東洋建設グループのマテリアリティ
東洋建設グループのマテリアリティ

東洋建設グループのマテリアリティ

当社は事業活動を通じて解決すべき課題を、東洋建設グループのマテリアリティとして特定しています。
特定においては、サステナビリティに関する国際的な動きをリードしているEUで先行しつつある「ダブルマテリアリティ」の考え方を取り入れています。
「ダブルマテリアリティ」は、当社が社会・環境に与える影響とサステナビリティ課題が財務に与える影響との両面から重要課題を抽出する特定手法です。
当社は導き出されたマテリアリティに本業を通して取り組み、持続可能な社会に貢献していきます。

 

詳しくはこちら[322KB: PDF]

マテリアリティの特定プロセス

複合的な分析

  1. ① バリューチェーン分析による当社と社会・環境との関連の洗い出し
  2. ② ステークホルダー分析による主要ステークホルダーの課題・期待を認識
  3. ③ 経営／事業分析による長期計画を通じたサステナビリティ課題の抽出
  4. ④ メガトレンド分析による気候変動等長期的な社会、環境変化からサステナビリティ課題を抽出

①～④を通して、当社に関連するサステナビリティ課題の全体像を把握

影響評価

  1. ① 当社が社会・環境に与える影響評価
  2. ② サステナビリティ課題が財務に与える影響評価

優先順位づけ

STEP2の評価に基づき、影響度の高い課題をマテリアリティとして位置づけ

目標とKPIの設定／SDGsの紐づけ

各マテリアリティについて中長期的な目標を設定し、KPIとマネジメント方法および具体的な目標値を決定。また、関係が深いSDGsとそのターゲットを紐づけ

※ マテリアリティは、社会や事業の変化に伴い、適宜見直しと更新を実施していきます。

マテリアリティ

マテリアリティ サブ課題 関連するＳＤＧｓ
事業を通じた社会課題の解決 E カーボンニュートラル社会の実現 洋上風力発電施設建設の推進
7
11
13
ZEB/ZEHへの取り組み
事業活動から排出されるCO2の削減
環境負荷の軽減 事業が与える自然生態系への負荷の軽減
7
9
11
12
14
15
建設廃棄物の削減によるサーキュラーエコノミーへの貢献
ReReC®の推進
S 高品質かつ顧客ニーズに応えられる建設物の提供 顧客ニーズに応えられる技術力、提案力の向上
9
11
12
建設物の品質の確保
防災・減災への貢献 防災・減災、災害復旧等に貢献する技術・研究開発の推進
11
13
マテリアリティ サブ課題 関連するＳＤＧｓ
事業基盤の強化 G ガバナンス体制の強化継続 ガバナンスの強化
コンプライアンスの徹底 16
サプライチェーンのESGへの取り組み推進 sdgs_mark
情報セキュリティの強化
9
16
S 魅力ある建設産業の実現 労働安全衛生の推進
3
8
人財育成・担い手確保の推進
4
8
10
職場環境の改善
3
6
8
人権尊重の徹底とダイバーシティの推進 ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
4
5
8
10
人権への理解向上と侵害防止
5
8
10
社会貢献活動によるサステナブルな社会の実現 sdgs_mark

KPI

マテリアリティ サブ課題 KPI 2022年度目標 2022年度実績 評価
○:100%以上
△100%未満～80%
×:80%未満		 2023年度目標
・
中期目標
カーボンニュートラル社会の実現 洋上風力発電施設建設の推進 建設に携わった洋上風力発電施設の設備容量 1,500㎿以上
（2030年度（累計）、施工年度計上）		 － － 1,500㎿以上
（2030年度（累計）、施工年度計上）
ZEB/ZEHへの取り組み ZEB・ZEH-M建物受注件数 2件以上（提案件数8件以上） 2件受注（提案件数4件） ○（×） 10件（提案件数）
事業活動から排出されるCO2の削減 CO2削減率

SCOPE1・2
（施工時原単位2013年度比削減率）
SCOPE3
（カテゴリー11、設計施工物件の運用時
CO2排出量削減率）
SCOPE1・2／40%以上
45%以上（2030年度）
SCOPE3（カテゴリー11）／
50%以上
65%以上（2030年度）
SCOPE1・2／44.9%

SCOPE3（カテゴリー11）／37.6%
SCOPE1・2／◯
SCOPE3／×
SCOPE1・2／40%以上

45%以上（2030年度）

SCOPE3（カテゴリー11）／
65%以上（2030年度）
環境負荷の軽減 事業が与える自然生態系への負荷の軽減 生物多様性に配慮した提案・設計件数 7件以上 7件 ○ －
生物多様性、自然生態系への負荷軽減に資する研究開発の論文公表件数 3件 5件 ○ 15件（2027年度迄累計）
生物多様性に寄与する工事施工件数 10件以上 6件 × －
カーボンニュートラル・ブルーカーボンに関する研究開発の論文公表件数 3件 6件 ○ 20件（2027年度迄累計）
油流出事故件数 0件 0件 ○ 0件
騒音・振動によるクレーム件数 0件 0件 ○ 0件
建設廃棄物の削減によるサーキュラーエコノミーへの貢献 建設廃棄物リサイクル率 98%以上 97.6% △ 98%以上
ＲｅＲｅＣ®の推進 省エネ化ＲｅＲｅＣ®提案件数 2件 4件 ○ 既存建物の省エネ化実施10件
（2027年度迄累計）
ＲｅＲｅＣ®受注高 70億円 46億円 × 60億円
高品質かつ顧客ニーズに応えられる建設物の提供 顧客ニーズに応えられる技術力、提案力の向上 特許出願件数 15件 15件 ○ 20件
研究開発の論文公表件数 18件以上 76件 ○ 100件
（2027年度迄累計）
建設物の品質の確保 不適合・クレーム発生件数 0件 4件 × 0件
工事成績評点対象年度平均点
（国土交通省発注港湾工事）		 80点以上 81点 ○ 80点以上
品質に関する表彰状・感謝状受領件数
（民間工事）		 10件以上 9件 △ 10件以上
防災・減災への貢献 防災・減災、災害復旧等に貢献する技術・研究開発の推進 防災・減災、災害復旧等に関する技術・研究開発の論文公表件数 10件以上 10件 ○ 40件
（2027年度迄累計）
ガバナンス体制の強化継続 ガバナンスの強化 役員指名・報酬委員会開催回数 ４回以上 4回 ○ －
取締役会の実効性評価実施回数 1回 1回 ○ －
社外取締役によるガバナンス体制のレビュー実施 － － － －
コンプライアンスの徹底 重大な法令違反件数 0件 0件 ○ 0件
コンプライアンス研修受講率（対研修受講対象者総数） 100% 100% ○ 100%
コンプライアンスに関するe-ラーニング受講率 100% 99% △ 100%
サプライチェーンのESGへの取り組み推進 CSR調達ガイドラインの制定 － 未制定 × ガイドラインの制定
情報セキュリティの強化 重大な情報セキュリティ事故件数 0件 0件 ○ 0件
魅力ある建設産業の実現 労働安全衛生の推進 死亡事故件数 0件 0件 ○ 0件
度数率 0.5以下 0.58 × 0.5以下
職員能力向上教育受講率 100% 100% ○ 100%
労働安全に関するｅ－ラーニング受講率 100% 98% △ 100%
人財育成・担い手確保の推進 新卒採用者3年以内定着率 3年平均85%以上 79% △ －
入社3年以内年間離職率 － 11% － 5%以内
新規資格取得者数
博士号 1名以上 0名 × 5名以上
（2027年度迄累計）
技術士、コンクリート技士、海洋・港湾構造物維持管理士 2019年度比10%増（19年度330名） 327名（19年度比△0.9%） × 2019年度比10%増（365名）
一級建築士 3名 4名 ○ 3名
一級土木施工管理技士 － 46.5% － 2次検定合格率60%以上
一級建築施工管理技士 20名以上 9名 × 2次検定合格率60%以上
生産性向上に資するICT/DXツールの新規導入件数 5件 9件 ○ 機能追加・ツール実装3件
（2027年度迄累計:10件）
建設キャリアアップシステム技能者登録率 100% 60% × 100%
職場環境の改善 4週8閉所実施率 土木作業所:70% 63% △ 土木作業所:85%
建築作業所:40% 3% × 建築作業所:60%
全作業所:4週5閉所以下ゼロ 40% × 全作業所:4週6閉所以下ゼロ
時間外労働時間数（管理監督者を含む全従業員） 月50時間・年600時間以内 月34時間・年410時間 ○ 月45時間・年480時間以内
作業所勤務者の年間休暇取得日数 120日 120日 ○ 122日
国内作業所（土木）への快適トイレ設置件数 － 59現場延べ84台 － －
人権尊重の徹底とダイバーシティの推進 ダイバーシティ＆インクルージョンの推進 新卒女性総合職採用数 新卒採用者の20%以上 11% × 新卒採用者の20%以上
女性総合職増加率（2020年度比） 250%（2030年度） 118% － 250%
女性管理職増加率（2020年度比） 500%（2030年度） 133% － 500%
障がい者雇用率 法定雇用率（2.3%）以上 2.84％ ○ 法定雇用率（2.3%）以上
定年者再雇用率 － 88% － －
男性の育児休暇取得者数 25% 34% ○ 50%
人権への理解向上と侵害防止 ハラスメント研修受講者率（対研修受講対象者総数） 100% 100% ○ 100%
人権方針の策定 － 2023年4月1日付制定 ○ －
人権に関する研修の受講率（全従業員） － － － 100%
社会貢献活動によるサステナブルな社会の実現 フィリピン・ケニアでの奨学金制度設立 － 未実施 × 継続して実施
海外に安全なトイレを提供 未実施 ×
アマモ場育成プロジェクト等への参加件数 13件 －
海岸清掃活動の実施回数 38回（参加者延べ285名） －
障がい者アート作品の掲載件数 4現場6作品 －
各種団体への寄付額 318,274円 －