広域俯瞰映像を表示できる「フライングビュー®」を海上工事の安全対策に初めて適用しました

 東洋建設株式会社(代表取締役社長 武澤 恭司)は、沖電気工業株式会社(代表取締役社長 鎌上 信也、以下「OKI」)、富士通株式会社(代表取締役社長 時田 隆仁、以下「富士通」)と協働し、国土交通省 四国地方整備局発注の備讃瀬戸北航路(水島航路交差部)等浚渫工事で、浚渫土の海上運搬を行う土運船にOKIのリアルタイムリモートモニタリングシステム「フライングビュー®」を試験導入し、海上工事の安全対策での実用性を確認しました。また、フライングビューの撮影映像を用い、富士通のAIモデルである「AI船舶検知システム」による周辺海域の船舶検出についても検証しました。

 

 フライングビューは、4台の魚眼カメラ映像を合成し、自由視点でシームレスな周囲360度の広域俯瞰映像を表示します。また、AI船舶検知システムは、画像解析に特化したCNNモデル(Convolutional Neural Network:畳み込みニューラルネットワーク)を用いて船舶画像を教師データとして事前学習させており、カメラによる撮影映像から船舶と船種を検出します。

 

 試験導入においては、海上工事で使用する多種の作業船に対し容易に取付けが行えるように4台の魚眼カメラを一体化した4カメラユニットを使用しました。4カメラユニットで撮影した映像は操船室に設置したモニタに表示され、土運船の船長や見張員は浚渫船への離接舷状況のほか、浚渫土積込中の作業員動向状況などを船体間際から死角の無いシームレスな映像により詳細に把握することができました。

 また、土運船の海上運搬中には、フライングビューの広域俯瞰映像を用いたAI船舶検知システムでの船舶検出を試み、歪みのある魚眼カメラの合成映像でも船舶検出が可能であり、船長や見張員の目視監視を補完できることを確認しました。

 

 今回の結果により、フライングビューが海上工事で実用可能であると考えております。今後、他の海上工事でも導入を推進することにより、フライングビューによる船舶画像をAIに追加学習させAI船舶検知システムの検知精度を向上し、更なる安全性の向上を図ります。また、フライングビューの俯瞰映像とAIを融合させ船上作業員の動向を検知するシステムの開発など、フライングビューとAIを融合させることで建設DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、安全性や作業効率の向上を図ってまいります。

 

 ※フライングビューは、沖電気工業株式会社の登録商標です。

以 上

 

土運船へのフライングビュー設置概要

フライングビューによる広域俯瞰映像

フライングビューの広域俯瞰映像を使用したAI船舶検知

 

PDFはこちらでご覧いただけます

https://www.toyo-const.co.jp/wp/wp-content/uploads/2021/10/20211026.pdf

 

お問合せ先
東洋建設株式会社
土木事業本部技術営業部
電話 03-6361-5463

第23回国土技術開発賞(入賞)を受賞しました

 当社は、外航クルーズ需要の増大やクルーズ船の大型化に対応するための航路や泊地の整備事業において発生する浚渫土を有効利用する「カルシア改質土の土運船混合管理システム」を開発し、このたび、第23回国土技術開発賞の入賞を受賞いたしました。

 「国土技術開発賞」は、一般財団法人国土技術研究センターと一般財団法人沿岸技術研究センターが主催となり、建設分野における技術開発者に対する研究開発意欲の高揚と建設技術水準の向上を図ることを目的として、建設分野における優れた新技術及びその開発に貢献した技術開発者を対象に表彰するものです。

 表彰式は2021年9月28日に千代田区の海運クラブと受賞各社をオンラインで中継して行われ、当社代表として土木事業本部長の大林取締役、本技術の開発者として土木技術部の和田部長が出席し、選考委員会委員長の池淵周一京都大学名誉教授から表彰状を授与されました。

 当社が「国土技術開発賞」を受賞するのは、i-Constructionが叫ばれるようになったここ数年で3度目を数えます。これは当社のICT施工への取組みが加速しており、着実に成果を挙げていることを象徴するものであり、これからも建設業の魅力の向上と生産性向上に寄与できる先進ICT技術を開発し、各地の現場に展開してまいる所存です。

 

カルシア改質土の土運船混合管理システム

https://www.toyo-const.co.jp/wp/wp-content/uploads/2021/10/20211007.pdf

 

 

右から池淵周一京都大学名誉教授、大林取締役、和田部長

テレワーク等の実施状況について

 弊社は従来、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点からテレワークや時差出勤、休暇取得の推進等を行い、人との接触機会減少に向けた取り組みを行っております。

 この取り組みにつきましては、内勤部門を中心に事業部署ごとに業務の状況に応じて実施しており、2021年9月の本社内勤者の実施率は約30%となっております。

 弊社では今後とも社会情勢の推移を見守りながら、関係者の皆様の安全を第一に感染防止に努めてまいります。

以 上

新型コロナウイルス感染者の発生状況について(2021年9月)

2021年9月に確認された当社職員の感染者発生状況についてお知らせいたします。

 

感染判明日 感染者 状況
9月26日 和歌山県内勤務の職員1名 濃厚接触が疑われる関係者のPCR検査を行い、必要な措置を実施しています。