テレビCM『どこまで愛せるか』篇の放映予定(2025年4月~)

 東洋建設株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 会長執行役員CEO:吉田真也)は、テレビCM『どこまで愛せるか』篇を、2025年4月より下記番組内で毎週放映いたします。

 

2025年4月 以降の放映番組

 

日本テレビ系列(全国30局ネット)23時00分~23時59分

 

news zero 毎週木曜日(初回放映 4月3日(木))

 

番組URL https://www.ntv.co.jp/zero/

 

 当社は、建物やインフラを造るだけではなく、その先にある人々の暮らしや、お客様の気持ち、そして持続可能な社会を思い描きながら、日々取り組んでいます。その思いを『どこまで愛せるか』というメッセージに込めたCMになっています。

 

 

*当社テレビCMギャラリーURL https://www.toyo-const.co.jp/cm_gallery-01

 

 

お問合せ先
東洋建設株式会社 コーポレート部門 
管理グループ 広報部
電話 03-6361-2691

当社作業船にバイオ燃料を初導入

 東洋建設株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 会長執行役員CEO:吉田真也、以下「当社」)は、大阪湾における神戸市発注工事において、NX商事株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:青木進、以下「NX商事」)から当社作業船に、大阪湾にてバイオ燃料の供給を初めて受け施工いたしました。

 

東洋建設 DCM6号船(深層混合処理船)

 

 

 工事の施工に伴うCO排出量の削減は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた当社の重要課題の一つであります。特に、当社は海上工事用の作業船を数多く保有していることから、A重油等の燃料使用によるCO2排出量が多い傾向があります。このため、Scope1の多くを占める作業船の稼働によるCO2排出量削減が喫緊の課題であり、今回の試みは課題解決のための取り組みの一環として行いました。

 

【バイオ燃料供給の背景】

 バイオ燃料は、原料作物の成長過程においてCOを吸収しているため、地球温暖化対策計画においてCO2排出量の算定に含めなくてよいとされています。また、バイオ燃料は軽油・重油の代替として既存のディーゼルエンジン換装などが不要なドロップイン燃料であり、船舶用燃料の代替候補として船舶での利用が拡大しています。

 

 当社ではバイオ燃料を使用することがCO2の排出削減に有効な手段であると捉え、作業船「DCM6号船(深層混合処理船)」でバイオ燃料を使用し、機器類への影響等を検証したうえで、今後も海上土木工事においてバイオ燃料の導入を積極的に行い、CO2排出量の削減を実行していくこととします。

 

 両社は今後もバイオ燃料の普及・導入を通して、カーボンニュートラルへの取り組みを推進してまいります。

 

■東洋建設について

東洋建設は、日本国内のみならず、シンガポール、マレーシア、フィリピン、中東、ケニアなどにおいても建設事業を展開してきました。日本トップクラスの技術力と実績を持つ海洋土木工事を中心として、陸上土木、洋上風力、建築等、幅広い分野で様々な社会課題の解決に貢献していくことを目指しています。

 

■NX商事について

NX商事は、NXグループの中核企業であり、そのネットワークを活用し、ビジネスの全プロセスをカバーする商・物流サービスをワンストップで提供する高機能複合商社です。

燃料供給事業においては、トレーダー機能にエネルギー物流機能を備え持つフィジカルサプライヤーとしてバイオ燃料のサプライチェーン構築とともに、サステナブルな社会の実現に向け、物流関連企業として気候変動対策、資源循環、生物多様性の保全に積極的に取り組んでまいります。

 

 

お問合せ先
東洋建設株式会社
サステナビリティ推進部
電話 03-6261-5460
土木事業本部機械部(担当:大出)
Email oode-takafumi@toyo-const.co.jp

CELBIC-RAの国土交通大臣認定を取得しました

 東洋建設株式会社(代表取締役会長執行役員CEO:吉田真也)、株式会社東京テクノ(代表取締役:岡本利治)、武蔵野土木工業株式会社(代表取締役:土方利夫)は、結合材の70%に高炉スラグ微粉末を使用したCELBICに、製造~保管の工程を経て二酸化炭素(CO2)を固定したCCU材料である再生骨材を使用した環境配慮型コンクリート(CELBIC-RA)の国土交通大臣認定(MCON-4763)を取得いたしました。

 

 

■概要

 CELBIC-RA(Consideration for Environmental Load using Blast furnace slag In Concrete – Recycled Aggregate)は、普通ポルトランドセメントの70%を高炉スラグ微粉末に置き換えて使用するとともに、製造~保管の過程で二酸化炭素(CO2)を吸収・固定したリサイクル材である再生骨材を使用した「低炭素性」と「資源循環性」を兼ね備えた環境配慮型コンクリートです。再生骨材Mを使用しますが、国土交通大臣認定(MCON-4763)を取得していますので、場所打ち杭や地下構造物等に使用することができます。

 

 

■特長

・普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートと比較して、同一強度におけるCO2排出量を70%以上削減することが可能です。

・再生骨材は、製造に大きなエネルギーが必要となる再生骨材Hではなく、環境負荷の小さい再生骨材Mを使用します。

・JASS 5における環境性の評価において、「資源循環等級3」および「低炭素等級3」に該当する環境配慮性の高いコンクリートです。

 

 

 

 

 

 

■CELBIC-RAの供給エリア

CELBIC-RAは、下記のエリアに供給することができます。

【東京都】   :町田市・多摩市・八王子市(一部除く)・日野市・府中市・稲城市・立川市・三鷹市・国立市・

         調布市・国分寺市・武蔵野市(一部除く)・小金井市(一部除く)・狛江市

【神奈川県】:相模原市・横浜市(一部)・川崎市(一部)

 

 

■CELBIC-RAの適用範囲

 

 

■再生骨材の品質(※検査は、900tまたは2週間の製造量の小さい方を1ロットとして、1ロットに1回試験を実施します。)

 

 

■CELBIC-RAの適用のイメージ

CELBIC-RAは、場所打ち杭や基礎および居室に接しない地下躯体、CFT造の鋼管充填コンクリート等に適用することが可能です。

 

 

 

お問合せ先
東洋建設株式会社
総合技術研究所
研究統括部・美浦
電話 029-885-7511

「健康経営優良法人2025大規模法人部門」認定を取得

 東洋建設株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役会長執行役員CEO:吉田真也、以下「当社」)は、2025年3月10日付で経済産業省および日本健康会議より「健康経営優良法人2025大規模法人部門」の認定を受けました。

 健康経営優良法人認定制度は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人を顕彰する制度です。

 

 

 当社では「人間尊重」を経営理念に定め、性別・国籍・学齢・職歴等にかかわらず、職員一人ひとりが心身ともに健康で、イキイキと活躍できる職場環境を整えています。今後も職員およびその家族の心身の健康維持・促進を支援し、健康経営を推進するとともに事業を通して社会課題の解決に貢献してまいります。

 

 

【関連リンク】

日本健康会議について
当社の健康経営宣言・健康経営推進体制について

 

 

お問合せ先
東洋建設株式会社
管理グループ 人事部
電話 03-6361-5455

中村社長が現場パトロールを実施

 2月28日、当社代表取締役社長執行役員COOの中村龍由が京都府宇治市内で施工している「(仮称)西小倉地域小中一貫校整備事業に伴う建築工事(発注者:宇治市)」のパトロールを実施しました。

 今回パトロールをした工事は、宇治市が注力する義務教育学校の建築工事であり、安全・安心で利用しやすく、また家庭・学校・地域が連携・協働し、互いの安心と信頼を形成していくために、西小倉地域3小学校及び1中学校を統合する事業となります。

 現場事務所内で工事概要や施工のポイント、生産性向上の取り組みなどの説明を受けた後、施工の進捗状況や安全衛生管理活動が正しく実施されているか確認をしました。

 パトロール後の講評で中村社長は、「授業を行っている学校敷地内での作業となる。学校との連絡体制をしっかり確認し作業を行うこと」「作業内容等工夫をしているが、開口部の明示について、はっきりと分かるようにすること」を指摘したうえで、「整理整頓されており通路確保もしっかりできている。この状態を維持してください」「体調管理に十分注意するとともに、引き続き無災害で工事を終えるようにしてください」とコメントしました。

 

 当社は、毎年2回、全国の現場を対象として、中村社長をはじめ役員による経営者パトロールを実施しており、現場の安全意識の高揚を図っています。この取り組みは1996年に開始して以降、途絶えることなく29年継続しております。

 当社は、これからも労働災害の撲滅に向け、全社一丸となって取り組むとともに、働き方改革も進め、安全で魅力ある建設産業の実現に努力してまいります。

朝礼で挨拶する中村社長(中央)

クレーン作業状況を確認する中村社長(左)

鉄筋組立況を確認する中村社長(右)

パトロール後の講評

 

工事概要